Webサイトやアプリに表示されるディスプレイ広告は、代理店や運用会社に依頼することでさまざまなメリットが得られます。本記事ではリスティング広告との違いやディスプレイ広告の種類を紹介するとともに、代理店を選ぶポイントなどを解説します。
目次
ディスプレイ広告とは?
ディスプレイ広告とは、Webサイトやアプリの広告枠に表示される画像や動画・テキストによる広告のことです。バナーのような形で表示されることも多いため、バナー広告と呼ばれることもあります。印象的な画像や動画・テキストの組み合わせによりユーザーの興味を惹きつけ、商品・サービスの認知や自社サイト・ランディングページへの誘導を図ります。
ディスプレイ広告と似た広告にリスティング広告がありますが、両者はまったく異なる広告です。
リスティング広告との違い
リスティング広告とは、検索エンジン上に表示されるテキスト広告です。ユーザーの検索したキーワードにより、GoogleやYahoo!などの検索結果画面に表示されます。
ディスプレイ広告とは表示される場所が異なり、テキストのみの広告という点でも違います。
また、リスティング広告は検索キーワードに連動した型の広告であり、ニーズが明確なユーザーをターゲットにするものです。これに対し、ディスプレイ広告はより幅広い層をターゲットにできます。
ディスプレイ広告の種類
ディスプレイ広告にはいくつかの種類があり、それぞれ運用方法が異なります。主な媒体はGoogle広告のディスプレイネットワーク「GDN」と、Yahoo!が運用するディスプレイ広告「YDA」です。そのほか、YouTubeでもディスプレイ広告を配信しています。
それぞれの内容を見ていきましょう。
GDN(Googleディスプレイネットワーク)
Googleが提供するGDN(Googleディスプレイネットワーク)は、YouTubeやGmailなどGoogle所有のサービスに加え、提携しているWebサイトやアプリに広告を配信できるディスプレイ広告です。
GDNで掲載できる媒体はアメーバブログやクックパッドなどがあります。数多くの広告配信先がある上に詳細なターゲティングも可能なため、ターゲットが明確な場合は効果的なツールになるでしょう。
YDA(Yahoo!ディスプレイ広告)
Yahoo!が運営するYDA(Yahoo!ディスプレイ広告)は、Yahoo!JAPANトップページやYahoo!ニュース・主要提携パートナーサイトにバナーや動画で表示できる広告です。コンバージョンや動画再生・サイト誘導など、目的に合わせた運用ができます。
費用は1日の上限額(日額予算)を自由に設定でき、少額からでも出稿が可能です。広告の停止・再開はいつでも設定でき、休止している間の固定費用は発生しません。予算の範囲内で効果が最大になるように配信できるため、より効率的な広告運用ができます。
性別・年代に合わせた配信や、ターゲットの興味・関心などに合わせるターゲティング機能もあり、効率的なアプローチが可能です。
その他(YouTube広告、インストリーム広告)
その他のディスプレイ広告として、YouTube広告があります。YouTube広告はYouTube内に掲載できる動画広告で、インストリーム広告や関連動画・YouTubeの検索結果などに表示されるディスカバリー広告、自動的に再生され6秒間は広告をスキップできないバンパー広告などがあります。
インストリーム広告とは動画を再生すると自動的に再生される広告で、 FacebookやInstagramでも出稿できます。出稿はFacebookを運営するMeta社が無料で提供している広告管理ツール「Facebook広告マネージャ」のアカウントを作成して実施します。広告掲載のほか、広告配信停止やクリエイティブの差し替えなどの管理が行えるツールです。
ディスプレイ広告を代理店や運用会社に依頼するメリット4つ
ディスプレイ広告を出したいが「初めてで手順がわからない」「社内にリソースがない」という方もいるでしょう。そういう場合は代理店や運用会社に依頼することで、運用方法のノウハウを共有してもらえるなどさまざまなメリットを得られます。
ここでは、ディスプレイ広告代理店や運用会社に依頼するメリットを4つ紹介します。
メリット1.社内リソースが不要
代理店や運用会社に依頼することで、社内リソースがなくてもディスプレイ広告を出稿できます。
ディスプレイ広告を出稿する際はターゲットの設定・メディアの選定・広告のデザインやテキストを決めるなどさまざまな作業が必要です。また、コンバージョンタグやリターゲティングタグの設定なども行わなければなりません。代理店に依頼すれば、このような面倒な作業をすべて任せられます。
また、広告は出稿すればそれで終わりではなく、その後の管理運用が重要です。広告運用を行う知識やスキルを持つ人材がいない場合でも、代理店に依頼すれば手間なく効果的な運用ができます。
メリット2.運用に役立つ最新情報をキャッチしやすい
代理店や運用会社は数多くの広告を扱っており、広告の出稿・運用に関する知識や情報を蓄積しています。 さまざまな業界の広告を扱っている代理店であれば、業界についての情報にも詳しいでしょう。
広告運用に役立つ最新情報をキャッチしやすく、常に最新の運用手法で対応してもらえるのがメリットです。多くの運用実績を持つ代理店であれば、課題を発見して素早い改善を図ることも期待できるでしょう。
メリット3.運用方法のノウハウを共有してもらえる
自社で運用する場合、効果を出すための正しい方法を学ぶことから始めなければなりません。正しい運用方法がわからないと意図した広告効果が得られず、予算をかけた意味がなくなります。
広告運用に関するプロである代理店に任せれば、運用に関するノウハウを共有してもらうことも可能です。運用方法の習得に時間をかける必要もなくなるでしょう。
メリット4.LPやサービスの改善を提案してもらえる
ディスプレイ広告の目的のひとつとして、自社の商品・サービスに興味を持ったユーザーが広告をクリックし、サービスのLP(ランディングページ)を訪問してもらうことが挙げられます。
実際に成果が出たといえるためには、訪問したLPで購入や問い合わせなど具体的なアクションを起こしてもらわなければなりません。このような成果が得られなければ、広告をクリックしてもらえたとしても、配信した意味がなくなります。代理店に依頼すれば、LPの成果が上がらない場合に相談して改善点を提案してもらうことも可能です。
代理店によっては、LPをユーザーのニーズに合わせて最適化するLPOも実施してもらえます。
ディスプレイ広告を代理店や運用会社に依頼するデメリット3つ
ディスプレイ広告を代理店や運用会社に依頼するのは、メリットばかりではありません。依頼には手数料がかかり、自社に運用のノウハウを蓄積するのが難しくなります。また、自社運用に比べると迅速に広告の変更ができない点もデメリットです。
ここでは、ディスプレイ広告を代理店や運用会社に依頼するデメリットを紹介します。
デメリット1.代行手数料がかかる
ディスプレイ広告を外部に依頼する場合、代行手数料がかかります。一般的な金額の目安は、広告費の10〜20%程度です。
費用がかかるのはデメリットですが、 プロに依頼することで効率的な運用ができるため、自社で行うよりも費用対効果は高くなる場合が多いです。信頼できる代理店に依頼すれば、結果としてはデメリットとはならないでしょう。
デメリット2.ノウハウの蓄積が難しい
外部に依頼すると、基本的に自社にはノウハウを蓄積できません。ずっと外部に依頼し続ける場合はそれでもかまいませんが、いずれ自社で運用したいと考えている方にとってはデメリットです。
自社で運用して経験を重ねれば自社に最適な運用方法が確立し、人材育成も図れるでしょう。 予算の関係で将来的にインハウス化を目指すのであれば、ノウハウの蓄積は不可欠です。
代理店に依頼しながらノウハウを蓄積するためには、代理店の担当者と連絡を取りながら、運用に関する情報を共有してもらうことが必要になります。情報共有に前向きな代理店を選ぶことが大切です。
デメリット3.広告の変更に時間を要する
自社運用であれば、広告や配信先の変更はいつでもスピーディに行えます。しかし、代理店に依頼する場合はどうしてもタイムラグがあり、迅速な広告変更やリアルタイムな状況確認が難しくなるでしょう。
レスポンスにどのくらいの時間がかかるかは代理店にもよるため、事前に確認してできるだけ早く対応してもらえるところを選ぶことが必要です。
ディスプレイ広告の代理店や運用会社を選ぶポイント5つ
ディスプレイ広告を代理店や運用会社に依頼する場合、選び方に失敗しないためにチェックすべきポイントがあります。以下の5つは必ず確認しましょう。
- 手数料
- 実績
- ディスプレイ広告以外の広告運用をしているか
- 担当者の質
- アカウントを共有してくれるか
ディスプレイ広告を依頼する際にチェックしたいポイントについて、紹介します。
1.代行手数料
ディスプレイ広告を代理店に依頼する場合、ディスプレイ広告の出稿に必要な広告費に加えて初期費用と運用代行手数料がかかります。初期費用は運用代行手数料に含まれている場合もあります。代行手数料は広告費の10〜20%としている代理店がほとんどです。
広告費の金額が増えるほど料率の違いがコストに影響するため、予算を抑えるにはできるだけ料率の設定が低い代理店を探すとよいでしょう。
サービスの内容も確認が必要です。代理店が行うサービスは、主に以下が挙げられます。
- 広告の出稿・運用
- 運用成果の分析・レポートの作成
- 改善のためのアドバイス
コストが安くても自社が必要とするサービスが含まれていなければ、思うような効果が得られません。目的を達成できるサービスが揃っているかチェックしましょう。
2.これまでの実績
手数料が安くても、あまり実績がない代理店では不安要素が大きくなります。自社の業界や出稿したい広告メディアでの十分な運用実績があるか、確認してください。
なお、Googleの場合は「Google Partnersプログラム」という制度があり、Google Partnersに認定されるには運用実績や、Google広告を利用した費用実績などが必要になります。そのため、Google Partnersに認定されている代理店はGoogleの広告に精通しており、正しい運用をしている会社であることがわかります。選ぶ際の判断基準になるでしょう。
3.ディスプレイ広告以外の広告運用への対応可否
広告はディスプレイ広告以外にもたくさんの種類があります。自社の広告戦略ではディスプレイ広告以外の広告を併用した方がよい場合もあるかもしれません。そのため、ディスプレイ広告以外の広告にも対応している代理店を選ぶことが必要です。
また、代理店の中には、広告の運用結果についての詳しいレポートを送付してくれるところもあります。広告の現状や成果を分析し、改善のために他の広告に変えたり併用したりなどの提案を行ってくれる代理店であれば、より高い効果が期待できるでしょう。
4.代理店の担当者
代理店の担当者の質を見極めることも大切です。担当者は自社と代理店を橋渡しする役割があります。信頼して任せられる人かを確認しましょう。広告運用が初めての場合も丁寧に説明し、しっかり情報共有をしてくれる担当者であれば安心です。
特に担当者でチェックしたいのは、広告運用の経験や知識があるかです。担当者自身の運用実績も確認しておくのがよいでしょう。
また、担当しているクライアント数もチェックが必要です。現時点で担当しているクライアント数が多い担当者は、連絡が取りにくく対応が遅くなる可能性はあります。問い合わせに対し迅速に対応してくれるかもチェックしておきましょう。 わかりやすく回答してくれることも大切です。
5.アカウントの共有
運用する広告アカウントを共有してもらえるかどうかも、代理店選びの大切なポイントです。ノウハウの流出を恐れて共有しない代理店もありますが、適切な運用をしていれば、管理画面の閲覧を拒む理由はありません。
アカウントを共有してくれるかどうかは信頼できる代理店かを見極める判断材料になるでしょう。管理画面の情報を確認できれば、自社で課題を見つけ改善策が考えられます。
ディスプレイ広告を代理店に依頼してみよう
GoogleやYahoo!などに代表されるディスプレイ広告を掲載したい場合、実績のある代理店に依頼することで高い効果が期待できます。コストはかかりますが、社内にリソースがない場合は大きなメリットがあるでしょう。
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