BtoBマーケティングの最初のステップとして、見込み客へ効率的にアプローチできるリスティング広告から始める企業も増えています。
しかし、BtoB向けリスティング広告は、特定のターゲットのみに限定して配信することになるため、個人向けのBtoC広告運用以上に難しいことも事実です。
そこで今回は、これからBtoB向けリスティング広告を始めたい方や、運用してみたけれどあまり成果が出ずに苦戦している方に向けて、基礎から成果に結びつけるためのコツ・広告戦略の事例まで徹底解説します。
本記事を読めば、難易度が高いBtoB向けリスティング広告運用の攻略ポイントがわかるはずです。
目次
BtoB向けリスティング広告とは?
BtoB(Business to Business:企業間取引)向けリスティング広告とは、企業をターゲットとした検索連動型広告です。
ユーザーが検索したキーワードに関連した広告を、検索結果画面に表示することが可能です。
BtoB企業といえば、製品の製造に必要な機器・ソフトウェア・資材などを提供する企業のことを指します。
具体的には、機器・システム開発会社、素材メーカー、マーケティング会社、コンサルティング会社、商社、人材会社などの業種・業界がBtoBに該当します。
BtoB商材のリスティング広告は、企業規模の課題を解決するための情報収集の過程で、企業の担当者の目にとまるようにする必要があります。
そのため、個人向けのBtoCとは異なり、かなり限定的なターゲットに向けて配信する機会が多いのが特徴です。
BtoB集客にリスティング広告を活用するメリット
複数の集客方法があるなかで、BtoB集客にリスティング広告を活用するメリットはどのような点なのでしょうか。
主なメリット3つについて、他の集客方法との違いに注目しながら解説します。
見込み客へピンポイントで訴求できる
マーケティングリサーチ会社のGartner傘下にあるCEBが実施した調査(*1)によると、「BtoBの購買プロセスのうちの57%は、営業担当者に会う前の事前調査の段階で完了している」ということが明らかになっています。
購買プロセスとは、商品やサービスを購入・導入するまでの心理的・行動的変化のことで、商材やターゲットによってさまざまな購買行動モデルが存在します。
同調査の結果から、BtoBでは事前に知られていれば営業活動がスムーズになると想定できます。
検索の段階で多くの比較検討をすでにしている可能性が高く、検索行動を起こしている時点で、購買意欲が比較的高い見込み客であるといえるでしょう。
その見込み客へ向けて、検索段階からピンポイントで訴求できるのがリスティング広告です。
すでに商品やサービスへの必要性を感じていて、興味をもっている「顕在層」と呼ばれる層へアプローチが可能で、訪問営業や電話営業などのオフライン施策よりも効率的です。
営業効率が向上すれば、必然的に成約率も高まることが期待できます。
(*1)出典:The Digital evolution in B2B Marketing – CEB Marketing Leadership Council
正確な広告効果検証が可能
BtoB向けの訪問営業やチラシ・パンフレットの配布といった施策の場合、営業活動に対する効果が見えにくいことが課題視されています。
その点、インターネット上で配信するリスティング広告は、インプレッション数やコンバージョン数などの数値を自動的にデータとして取得できるため、正確な広告効果検証がしやすいのもメリットのひとつです。
「どのような広告文が成約につながったか?」「広告費用対効果はどうか?」といった分析を行いやすく、ノウハウを蓄積して今後の施策へ活かしやすくなります。
ただし、BtoBの購買プロセスでは、「資料請求・問い合わせ」「見積もり」「申し込み」など、コンバージョンポイントが複数に分かれるため、BtoC向けリスティング広告と比べると効果検証が難しいと感じる可能性もあることは留意した方が良いでしょう。
オフライン施策より即効性が期待できる
看板広告や街頭配布のようなオフライン施策は、実施してから実際の問い合わせやアポイントにつながるまで時間・期間がかかり、成果目標をコントロールしにくいといわれています。
よほど高い需要や課題感を認識している「今すぐ客」でない限り、積極的に問い合わせの行動は起こしにくいものです。
BtoB向けリスティング広告であれば、検索画面から効率良くランディングページや自社サイトへ誘導できるため、問い合わせなどのアクションは心理的ハードルが低くなります。
広告文や配信先を設定して出稿すれば、すぐにでも効果が期待できる点は大きなメリットといえるでしょう。
BtoB向けリスティング広告運用を始める際の基礎知識
実際にBtoB向けリスティング広告運用を始める前には、次の3つの基礎知識をおさえておくことで、スムーズに進めやすくなります。
- BtoBリスティング広告のCVR
- BtoBリスティング広告の費用相場
- BtoBリスティング広告のCPA
BtoC向けのリスティング広告運用経験がある方も、BtoB特有の知識の再確認のために、一読いただければと思います。
BtoBリスティング広告のCVR(コンバージョン率)
CVR(コンバージョン率)は、対象のWebサイトやWebページを訪れたユーザーが、成果目標としている行動に至った割合です。
BtoBリスティング広告のコンバージョン地点は、「問い合わせ」「資料請求」などさまざまありますが、ここでは最終的な「申し込み」をコンバージョンとして見ていきます。
WordStream社の調査(*2)によると、2022年時点でのBtoBの「ビジネスサービス」の平均CVRは4.37%となっています。
個人向け商材と比べると、「アパレル・ファッション」では1.20%、「不動産」では3.07%の結果となっており、BtoBのCVRの低さは明らかです。
ただし、BtoB商材のすべてのCVRが低いというわけではなく、さらに細かく分類された商材によっても異なります。
運用データを正確に分析・検証するためにも、自社の商材と似た業界・商材のデータを参考にすると良いでしょう。
(*2)出典:Online Advertising Benchmarks | WordStream
BtoBリスティング広告の費用相場
BtoBリスティング広告の費用相場についても確認しておきましょう。
リスティング広告の料金システムは、クリックされてはじめて課金されるクリック報酬型です。
BtoBでは、商材、コンバージョン地点、競合性、キーワードなどの諸条件によって、費用が大きく異なります。
例えばSaaS系の場合、「問い合わせ」1件あたりの費用は30,000〜60,000円ほど、「資料請求」であれば8,000〜20,000円ほどといったケースも見られます。
コンサルティング系であれば、「無料相談」1件あたり45,000〜60,000円ほど、「資料請求」は20,000〜30,000円ほどが相場感である印象です。
リスティング広告では、運用の規模によって想定される費用の幅が広いため、あくまでも目安として参考にしてみてください。
BtoBリスティング広告のCPA(顧客獲得単価)
BtoBリスティング広告の費用相場を算出するためにも、コンバージョンに至るまでにかかった費用であるCPA(顧客獲得単価)の相場を知っておくと良いでしょう。
WordStream社のデータ(*3)によると、リード獲得をコンバージョンとした場合のCPAは、BtoBの「ビジネスサービス」では87.04ドル(1ドル=140円換算とすると約12,185円)となっています。
一方で、BtoC向けの「旅行サービス」は36.78ドル(約5,149円)、「ビューティー&パーソナルケア」は43.39ドル(約6,075円)でした。
BtoB向けのCPAは、BtoCのおよそ2倍近い費用が発生することが想定されます。
(*3)出典:Online Advertising Benchmarks | WordStream
BtoB向けリスティング広告運用が難しいとされる理由
メリットの多いBtoB向けのリスティング広告ですが、以下の3つの理由から、運用の難易度がBtoCよりも高いと言われています。
- BtoCよりも検索ボリュームが少ない
- 複数人の意思決定者を通す必要がある
- BtoCよりも検討期間が長い
難しいとされる理由も認識しておくことで、成果につなげるための工夫もしやすくなるため、ひとつずつ解説します。
BtoCよりも検索ボリュームが少ない
BtoC向けのリスティング広告と比較し、企業の各部門の担当者がメインで検索すると想定されるBtoBの場合、圧倒的に検索ボリュームは少なくなります。
そのため、配信規模やアクセス数もBtoCのようには伸びない傾向があります。
BtoB向けリスティング広告運用をする際には、事前の市場調査や詳細なターゲティングを行わなければ、広告クリックだけでなく、検索結果表示さえ難しくなります。
BtoBの検索ボリュームはBtoCよりも少ないことから、PV数やクリック数などは一般的な指標よりも少なくなる可能性がある点には注意が必要です。
複数人の意思決定者を通す必要がある
BtoB向けリスティング広告の特徴として、自分ひとりで意思決定できるBtoCとは異なり、複数人の意思決定者を通す必要があります。
例えば、上司から資材の調達を頼まれた担当社員が、その商品について検索した時に広告が表示されたとします。
担当社員が自分なりに検証し、広告出稿元の商品やサービスが最適であると判断しても、購入・導入の決定権は上司にあることが多いため、一旦上司に伺いを立てなければなりません。
企業や事業の規模が大きくなれば、さらに上長へ確認するなど、最終決定までに複数人の承認が必要になります。
BtoCよりも検討期間が長い
最終決定までに複数人の意思決定者を通す必要があるということは、結果的に、購入・導入までの検討期間も長くなるということです。
BtoCであれば、ユーザーに商品・サービスの魅力が伝われば、即購入につながる可能性もあるが、BtoBは多くの場合、担当者個人の権限で決定できる範囲は限られています。
そのため、その場でのコンバージョンには直結しにくく、検討期間が長期化するケースが多く見られます。
BtoB向けリスティング広告における7つのコツ&ポイント
BtoB向けリスティング広告運用の難所を押さえたところで、これから運用をはじめる方向けに、すぐに真似できる7つのコツ&ポイントをご紹介します。
顕在層向けのキーワードを狙う
BtoB向けの広告出稿では、自社の課題や商品の必要性をまだ認識していない「潜在層」向けのワードを設定しても、コンバージョンにつながりにくくなってしまいます。
理由は下記の2つです。
- 検索目的が購入目的ではなく情報収集であることが多いため
- 決裁権のある役職の人が直接広告を見ることが少ないため
リスティング広告をきっかけに、検討段階にあげてもらうためには、もともと購買意欲の高い「顕在層」に向けて広告配信をする方が成功しやすくなります。
例えば、営業代行サービスの会社が狙うべき、顕在層向けのキーワードは次の通りです。
キーワード例)
- 営業代行会社 ランキング
- 営業代行会社 おすすめ
- 営業代行 費用
- 営業代行 依頼
- 営業代行 〇〇(地名)
「ランキング」「おすすめ」「費用」といったキーワードで検索しているのは、すでに比較・検討段階にいるユーザーである可能性が高いです。
逆に、次のようなキーワードは、まだ社内で改善するための方法を模索している状態のユーザーであると考えられます。
キーワード例)
- 営業 売上 足りない
- 営業スピード 改善
- アポ数 増やしたい
- 商談数 少ない
上記キーワードの場合、検索時点では営業代行を知らない、もしくは営業代行には興味のない層に向けてまで広告を配信してしまう恐れがあります。
BtoB向けリスティング広告運用で無駄な広告費用を割かないためにも、コンバージョンにつながりやすい顕在層向けのキーワードを狙うことを意識しましょう。
ターゲットに合わせた配信条件を設定する
リスティング広告では、配信条件として「配信時間帯・曜日・デバイス」を細かく設定することが可能です。
その特性を活かし、ターゲットとなるBtoB企業の担当者のワークスタイルに合わせることで、成果に結びつきやすくなります。
例えば、企業の就業時間は9~18時頃が一般的です。始業直後・昼休憩・終業直前に、仕事上の調べものに多くの時間を割くことは考えにくいため、コアタイムの10~12時、13~17時に絞って配信するのもひとつの方法です。
また、金融機関などセキュリティの厳しい組織の場合、個人のスマートフォンの持ち込みができない職場環境も想定されます。
BtoBのなかでも、このような業界向けのリスティング広告配信では、デバイス設定でスマホには配信しないなど、細かい条件まで設定することで、配信精度の向上が期待できます。
マイクロコンバージョンとアトリビューションモデルを設定する
BtoB向けのリスティング広告では、最終的なコンバージョンである成約・購入に至るまでに時間がかかります。
最終コンバージョンのみを数値として検証するだけでは、傾向・原因などを追求しにくいうえに、「十分なデータがとれない」「判断が遅れる」といった問題の要因になりかねません。
細かいコンバージョンポイントである「マイクロコンバージョン」を設定することで、より詳細まで検証できるようになるのでおすすめです。
また、アトリビューションモデルの設定も検討すると良いでしょう。
アトリビューションモデルとは、直接成果につながった接点だけでなく、流入チャネルごとの貢献度合いを評価する方法です。
「アトリビューションモデル」を活用すると、コンバージョンに至るまでに影響を与えた要素をすべて検証できるようになります。
BtoBのように検討期間が長い商材を扱う場合、「最初に広告を閲覧」→「数日後・数週間後にSNSのリンクから再アクセス」→「キャンペーンリンクを経由」→「上長の許可を得て最終コンバージョン」など、流入チャネルが複数に分かれるケースも多く見られます。
各チャネルの貢献度を細かく検証するためにも、マイクロコンバージョンとアトリビューションモデルを設定することがポイントです。
参考:アトリビューション モデルの概要 – アナリティクス ヘルプ
広告文に「法人向け」と明記する
BtoBでリスティング広告を打つ場合、法人向けの商品(サービス)であることがひと目見てわかるような広告文を作成しましょう。
例えば、法人・個人どちらも対象となるキーワードの場合、広告文の頭に次のようなワードを埋め込み、個人向けの商品・サービスではないことを明確にしておきましょう。
- 法人向け
- 法人限定
- BtoB
- 法人専用
これは、業種・職種・状況を絞って販売したい場合も同様です。
ターゲット層が明確になっている広告文であれば、無駄なクリックやコンバージョンを軽減でき、結果的として予算内で広告効果の最大化を図れるようになります。
リマーケティングリストを活用する
精密な配信条件設定が求められるBtoB向けリスティング広告運用では、リマーケティングリストを活用するのもひとつのポイントです。
リマーケティングリスト(RLSA)とは、ディスプレイ広告で対象のWebサイトやコーポレートサイトに訪問したユーザーをリスト化し、検索出稿の際に、入札単価などの条件をカスタマイズして配信することです。
Webサイト閲覧後に関連キーワードを検索しているユーザーは、次のいずれかに該当する可能性が高いと考えられます。
- 情報収集が完了し、導入を検討しているユーザー
- 導入が決定し、具体的な発注先を検討しているユーザー
いずれのユーザーも購買意欲の高い状態であるため、リマーケティングリストを活用して該当ユーザーへの広告表示を強化することで、コンバージョン率アップが期待できます。
除外キーワードを登録する
BtoB商材のコンバージョンに至る可能性の低いキーワードは、除外キーワードとして登録するのも重要なポイントです。
例えば、人材紹介会社の場合、「社名+求人」「社名+年収」で検索しているのは、サービス購入を検討している見込み客ではなく、リクルート希望者である可能性が高いと考えられます。
「求人」「年収」「電話番号」「代表者名」といった、社名と共に検索されやすいキーワードで、かつ成約とは関係の薄い語彙は、除外キーワードに設定するようにしましょう。
また、「個人」「家庭用」や、自社で対応できない性能・予算・規模・エリアなどに関するキーワードも除外しておくことをおすすめします。
サイトリンク表示オプションを活用する
BtoB向けにリスティング広告を出稿する場合、会社概要・サービス内容・アクセス・申し込みページのURLリンクなど、掲載すべき情報が多くなる傾向があります。
しかし、リスティング広告の広告文は文字数が限られているため、ユーザーへ伝えたい情報を掲載しきれないこともあります。
このような時に便利なのが、サイトリンク表示オプションです。
サイトリンク表示オプションとは、広告文内に補足情報を表示させる「広告表示オプション」のひとつで、広告文内にWebサイトリンクを表示できます。
企業対企業の取引となるBtoBでは、会社情報を確認したうえで信頼できるかどうか判断する流れが基本です。
会社情報のページが分かりにくいなどの理由で、ユーザーに離脱されてしまうことを避けるためにも、広告バナーから直接会社概要ページなどへ遷移できるようにしておきましょう。
リスティング広告を用いたBtoB向け広告戦略の事例
ここからは、Google広告公式サイトで紹介されている、リスティング広告を用いたBtoB向け広告戦略の事例を見ていきましょう。
自社で扱っているサービスや近い業種があれば、企画の立案や運用をイメージするのにお役立てください。
事例1. ターゲティングとABテストの徹底により、BtoB向けECサイトでの新規集客に成功
ひとつ目の事例は、飲食店向けの総合食品ECサービスを展開している八面六臂(はちめんろっぴ)株式会社の取り組みです。
同社は、従来の飲食業界の営業手法(電話・FAX・飛び込み営業など)の効率の低さや、顧客獲得単価(CPA)の高さといった課題解決のために、リスティング広告の活用をスタートしました。
具体的には、「仕入れ」「業務用」などのキーワード検索をしている顕在層にターゲットを絞って訴求し、求められる食材にあわせてバナーを複数作成しました。
ABテストを徹底して行い、顧客の反応を検証しながら最適化を目指した結果、Google広告経由の新規獲得顧客が50%を占め、顧客獲得単価の低減にもつながったそうです。
出典:Google 広告|スマホを活用した集客手段を実行「八面六臂」
事例2. 広告運用の自動化で効率的に顕在層へアピール
株式会社ヴァレイは、小ロットに特化した服作りを行っているBtoB向けの縫製工場です。日本国内の縫製業は減少傾向にあり、ビジネス拡大のためには新規顧客の獲得が課題でした。
そこで、縫製工場を探しているアパレル メーカーやデザイナーへ向けて、スマートアシスト機能付きリスティング広告を出稿し、小ロットから対応可能なことや技術力の高さを訴求しました。
結果的に、Googleリスティング広告経由で全国からの問い合わせが増え、約5ヵ月で問い合わせ件数4倍、受注金額2倍以上の増加を達成しました。
機械学習による広告運用の自動化で、コストを抑えつつ効率的に顕在層へアピールすることに成功した事例です。
出典:縫製工場を探す顕在ユーザーに Google 広告で効率的にリーチ、新規顧客を獲得
事例3. 詳細な分析機能を活用し、リーチの難しいBtoB向けリスティング広告を攻略
法人・個人事業主のBtoB向けに、事務管理を効率化するSaaS型クラウドサービスを提供しているfreee株式会社の事例です。
同社のビジネスモデルは、最初に無料プランでサービスを試用してもらい、そこから有料プランへ移行するユーザーを増やして収益化する流れを採用しています。
ビジネス拡大に向けて、まずは無料プランの認知度をあげる必要があったため、リスティング広告運用をスタートしました。
Google広告の詳細な分析機能を活用することで、新たなキーワードを選定できるようになり、今までリーチできていなかった層まで広告を届けられるようになったそうです。
リスティング広告運用開始前と比較し、短期間で2倍以上のユーザー獲得を実現しています。
リスティング広告のBtoB向け集客なら広告代理店がおすすめ
ここまでの内容で、「社内でリスティング広告を運用していくのが難しそう…」と感じた場合は、BtoBリスティング広告が得意な広告代理店へ運用代行を依頼することも検討してみると良いでしょう。
広告代理店を利用するメリットと、代理店を選ぶ際のポイントをご紹介します。
代理店を利用するメリット
広告代理店を利用するメリットは次の通りです。
- BtoB向けに最適化した運用が実現できる
- 正確な広告効果検証が可能になる
- 広告運用のリソースを軽減できる
広告代理店は、リスティング広告をはじめとするオンライン集客のプロでもあります。そのため、経験やノウハウをもとに、難易度の高いBtoB向けの広告戦略の立案・運用代行が可能です。
また、ターゲティングや広告配信条件の調整が不可欠なBtoB向け広告運用の場合、広告の効果検証が成功の鍵となります。正確なデータの把握やスピーディーな改善なら、実績や経験の豊富な代理店へ依頼すると安心です。
リスティング広告運用を外部の専門チームへ依頼することで、社内の広告運用のリソースを軽減できます。軽減できたリソースは、自社のコアビジネスへ注力することで、企業のさらなる成長へもつながるでしょう。
代理店を選ぶ際のポイント
BtoBに強い広告代理店を選ぶ際には、以下の点を確認したうえで検討することをおすすめします。
- BtoB向けのリスティング広告運用実績の豊富さ
- 予算や規模に合っているか
- 広告アカウントの閲覧権限は譲渡されるか
広告運用実績数が多くても、BtoC向けやリスティング広告以外の広告運用がメインの代理店だと少々心細いかもしれません。広告運用で確実に成果につなげるためには、BtoB向けのリスティング広告運用実績が豊富にあるか事前に確認することが大切です。
また、自社で求める予算や規模感に沿った運用が可能かどうかも大事なポイントです。
大手インターネット広告代理店の場合、複数人のチームで対応するなど充実したサポートが期待できる反面、予算相場は1,000万円規模と高額になりがちです。その点、中小規模のインターネット広告代理店は、大手よりも低価格で依頼できるケースが多くあります。
「担当コンサルタントはついてくれるか?」といった点をしっかりチェックすることで、優良な代理店に出会える可能性も高いため、予算を抑えつつ柔軟な対応を求めるなら中小規模の代理店がおすすめです。
もうひとつ、代理店を選ぶ際に確認してほしいのが、広告アカウントの閲覧権限は譲渡されるかという点です。
代理店のなかには、アカウント閲覧権限の譲渡を拒否する会社もあるため、検討段階でアカウント権限に関してしっかり確認しておくようにしましょう。
失敗しない代理店の選び方はこちらを参考にしてください。
関連記事:リスティング広告代理店の失敗しない選び方13個|チェックシート付き
BtoB向けリスティング広告に関するよくある質問
さいごに、BtoB向けリスティング広告に関するよくある質問をまとめたのでお役立てください。
BtoB向けリスティング広告の広告文を作るときのポイントは?
ターゲットがBtoBなのかBtoCであるのか分かりにくい商材の場合、広告文では「法人向け」といったワードを盛り込むことが大切です。
個人ユーザーからの問い合わせを極力抑えることで、リスティング広告からの流入によるコンバージョン率を高められ、広告費用を抑えた運用が可能になります。
リスティング広告における広告文のコツはこちらで詳しく解説しています。
関連記事:【リスティング広告】広告文の作り方|失敗しないコツ7つ!
リスティング広告以外のBtoB向け運用型広告は何がある?
運用型広告とは、コンバージョン目標達成に向けて、入札単価や広告文・広告クリエイティブ、ターゲティングといった項目を改善しながら運用する広告のことです。
リスティング広告以外のBtoB向け運用型広告には、次のようなオンライン広告があります。
- ディスプレイ広告
- SNS広告
- 純広告
- 動画広告
- アフィリエイト広告
- マス広告(新聞・雑誌・テレビ・ラジオの4媒体)
それぞれの広告に特性があるため、自社の商材や業界・ターゲット層に適したものを選ぶようにしましょう。
運用型広告のメインとしてリスティング広告を活用し、その他に複数の広告を組み合わせるクロスメディア戦略を検討してみても良いかと思います。
ディスプレイ広告とSNS広告に関しては、こちらの記事もあわせてご覧ください。
関連記事:ディスプレイ広告とは?代理店や運用会社に依頼するメリットや選ぶポイント
BtoB向けリスティング広告の効果測定に役立つツールは?
リスティング広告の効果を可視化するツールなどもあるので、精密な条件設定が必要なBtoB向け広告運用に活用するのもひとつの手段です。
広告の効果・広告のコスト管理、広告流入とオーガニック流入の比較、コンバージョンしたユーザーの詳細な分析が可能なツールもあり、広告のPDCAを回すのに役立つはずです。
アクセス解析が無料でできるGoogleアナリティクスなどとあわせて、分析ツールを導入することを検討してみても良いかもしれません。
リスティング広告の効果測定については以下記事をご覧ください。
関連記事:5分で分かるリスティング広告運用の改善方法!判断指標・ポイントを解説
BtoB向けリスティング広告運用が得意な広告代理店は?
広告運用会社のなかでも、BtoB向けのマーケティング支援も行っている広告代理店であれば、ノウハウがあるため心強いでしょう。
もちろん、弊社クロスバズでもBtoB向けリスティング広告運用を承っております!
ユーザーの検討期間が長引きやすいBtoB広告運用では、中長期的に配信精度を高めていく必要があるため、広告アカウントの権限を広告主側で管理できる体制を確保することが重要です。
クロスバズのリスティング広告代行サービスは、アカウント権限を広告主様へ譲渡し、透明性の高い運用を実現しています。
代理店選びで失敗したくない方は、以下記事をお読みください。リスティング広告代理店の失敗しない選び方を解説しています。
関連記事:リスティング広告代理店の失敗しない選び方13個|チェックシート付き
まとめ
BtoB向けのリスティング広告運用では、ニーズが顕在になっている層へ即効的にアプローチできるなどメリットは多いものの、「ターゲットが限定的で検索ボリュームが少ない」「検討期間が長期化しやすい」など、運用が難しいといわれる側面もあります。
難易度が高く、長期的な広告戦略が必要なBtoB向けのリスティング広告運用の場合、予算と広告効果のバランスが大事です。
弊社クロスバズの定額運用プランなら、初期費用を抑えつつ、広告効果の最大化を目指すことが可能です。
豊富なリスティング広告運用実績をもとに、BtoB向けの最適な広告戦略を提案いたしますので、「社内にBtoB向けのリスティング広告に詳しい人がいない」とお悩みの方は、お気軽にご相談ください。